エステ,クーリングオフ,仕方

クーリングオフの大原則

エステなどでクーリングオフする制度は、エステ業者の側から勧誘されるといった行為によって契約してしまった人を救済するものです。クーリングオフの大原則として、自ら申し込んだ場合はクーリングオフできないのは鉄則です。 例えば、お店での買い物や通信販売、インターネットから予約した場合などは、クーリングオフすることができません。一方で、エステや英会話教室など自ら申し込んだ場合でも法律でクーリングオフ制度が認められているケースもあります。また、契約書にクーリングオフできると書いてあればクーリングオフできます。契約書をしっかりと確認することも大事なことです。 ただし、一般的なクーリングオフの一覧に載っている項目でも、例外規定によってクーリングオフができないケースもあるので注意が必要です。自分の希望する項目が当てはまるかどうかは、しっかり確認しましょう。 基本、エステの場合はクーリングオフが認められます。たとえ自分から申し込んだとしても、です。そして、同時に購入してしまった関連商品も未開封や未使用ならば返品して代金が返金される仕組みもあります。とっさの勢いで申し込んでしまったものの解約したい場合はクーリングオフに向けてすぐに動く必要があります。